未来の成功に必要なスキルを
ITサービス企業のT-SystemsはDeutsche Telekom AGの子会社で、世界20か国以上で事業を展開しています。世界中の大企業のデジタルトランスフォーメーションを支える28,000名の社員は、常に最新の知識を備えていなければなりません。その領域は、業界特化型のコンサルティング、信頼性の高いマルチクラウドサービス、先進的なデジタルソリューション、強固なセキュリティサービスにわたり、構想から実装までを担います。T-Systemsでは、業界の専門知識と、ワンストップで提供される緻密に統合されたソリューションが一体となっています。マルチクラウドとデジタル化ソリューションの専門サービスプロバイダーへと大きく変革を遂げた同社は、成長軌道に乗っています。T-Systemsのポートフォリオは、極めてテクノロジー色の強いものです。現在、同社にはデータサイエンティスト、AIやブロックチェーンの専門家、ITアーキテクトやクラウドアーキテクト、デジタルエンジニア、テックコンサルタントが在籍しています。学習とスキル・リソース管理は、T-Systemsで長年重視されてきたテーマです。ツール面では、2014年からData Assessment Solutionsのdecídaloがこのプロセスを支えています。この間だけでも、市場とテクノロジーは破壊的な変化を遂げ、社員に求められるスキルも急速に変わりました。
勘に頼らない計画
将来どのようなスキルが必要になるのか。専門家本人はどの方向に成長したいのか、そしてそれは会社の戦略的な方向性とどう合致するのか。こうした問いに答えるため、T-Systemsは社員のプロフィールとプロジェクトの要件を記録・管理しています。データ保護の要件に沿って、スキルとキャパシティの充実したデータベースを整えています。「スキルは長期的に計画しなければなりません」と、T-Systemsのリソース・戦略・ガバナンス責任者であるGünter Greulich氏は強調します。
「定期的なギャップ分析によって、どのスキルが必要で、どのスキルがあり、どのスキルを育てる必要があるかを確認しています。その際、プロジェクトへの最適なアサインと、社員一人ひとりの研修希望の両方を考慮しています。」
企業にとって、市場の動向を注視することは欠かせません。新しいテクノロジーは、早い段階からスキル計画に組み込まれます。これを支えているのが、decídaloに統合された研修メニューです。T-Systemsの人材育成(Training & Development)チームは、計画したスキルを伸ばすための育成施策を見極め、開発しています。リソース計画とプロジェクトへのアサインから、戦略的なスキル管理、研修までが、一連のプロセスとしてつながっています。
全案件が見える社内公募
T-Systemsでは、プロジェクトの要件をdecídaloの社内公募(プロジェクトマーケットプレイス)に掲載しています。社員は募集中のポジションを把握でき、自分のプロフィールや成長目標に合った案件の提案を受け取ります。社内公募はプロジェクトのアサインや業務負荷の管理に欠かせないツールであるだけでなく、OJTによる効果的なスキル開発にもつながります。社員は、次のプロジェクトが回ってくるのを待つ必要がありません。会社にとっても、全体の稼働率が向上するという効果があります。
T-Systemsの顧客プロジェクトでは、適切なスキルを持つ社員をすばやく見つけることが重要です。「当社の専門家は、顧客プロジェクトで常に自分のスキルを試されています。数日だけのこともあれば、ドイツ政府の新型コロナ接触確認アプリ『Corona-Warn-App』のように何か月にも及ぶこともあります」とGünter Greulich氏は説明します。
柔軟性
T-Systemsほどの規模の企業では、設定の柔軟性と権限設計が重要です。T-Systemsは多くの国に拠点を持っており、データに対して異なるビューが必要です。国によって規制の枠組みは異なります。decídaloでは権限とワークフローを設定できるため、各国や組織単位の規則に沿って、それぞれが必要な情報を得られます。
レポーティングも、T-Systemsにとってdecídaloの重要な付加価値です。大量のデータを管理するだけでなく、個別の要件を反映し、すべての権限設計を考慮する必要があります。decídaloなら、空き状況やスキルギャップから要件、アサイン実績まで、幅広い情報を関連付けて評価できます。
Win-Winのパートナーシップ
Günter Greulich氏は、Data Assessment Solutionsのチームとの協力を良好なパートナーシップとして評価しています。「必要なものを手に入れられましたし、ツールの有意義な発展に向けて提案することもできます。」現在、このソフトウェアはDeutsche Telekomグループの13の部門で、合計80,000名のユーザーに利用されています。今後、社内公募の仕組みはさらに大きな役割を担う予定です。Deutsche Telekomグループの全部門がアクセスできる、部門横断のプロジェクト募集プールをつくる計画です。
※本事例中のコメントは、原文(ドイツ語・英語)より翻訳したものです。